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日本トレクス株式会社

会社プロフィール

国内シェア45%超、16年連続トップ!
日本の物流支える大型輸送機器メーカー
日本トレクス株式会社()

トラックの荷台(ボデー)やトレーラなど、モノを運ぶための大きなクルマを製造・販売するメーカー。1964年の創業以来、半世紀以上にわたり日本の物流インフラを支え続けています。

主力製品であるトレーラは、16年連続で国内トップシェア(約45%)を堅持!日本全国の道路を走るトレーラの約4割がトレクス製という計算になり、人々の生活を支える身近な存在です。2025年の売上高は517億円に達し、業界をけん引しています。

最大の強みは、企画・設計から製造、販売、修理まで「すべて自社で完結できる」こと。特定の自動車メーカーに縛られず、あらゆる大手企業と直接取引を行っているため、経営基盤も非常に安定しています。

時代とともに変化する「運びたい」というニーズに、柔軟に応え続ける会社です。

日本トレクス株式会社()
日本トレクス株式会社()

事業内容

オーダーメード×標準化!
多様なニーズに応える事業内容
日本トレクス株式会社()

設計から製造、販売、アフターサービスまでを一貫して行っています。

■ 2つのスタイルでモノづくり
お客様の「運びたいモノ」に合わせて最適な仕様をイチから考える「オーダーメイド」が得意です。一方で、近年は「TQO」と呼ばれる標準モデル(カタログ車両)も展開。お客様へ素早く納品できるだけでなく、製造現場の負担を減らし、社員の働きやすさにも繋がっています。

■ 社会のあらゆる場所で活躍
トラクタ(牽引車)で引っ張って運ぶ「セミトレーラ」や「フルトレーラ」、粉や粒状のモノを運ぶ「タンクトレーラ」のほか、箱型の「バン型トラックボデー」や側面が羽のように開く「ウイング型トラックボデー」など、多彩な車両を製造しています。さらに、輸送や保管に使う「コンテナ」や「シェルター」まで、製品のバリエーションは多種多様です。

特定の自動車メーカーに縛られない独立系メーカーとして、確かな技術力で日本の物流インフラを支え続けています。

日本トレクス株式会社()
日本トレクス株式会社()

企業情報

社名
日本トレクス株式会社
(にっぽんほんとれくす)
業種
メーカー(自動車、輸送用機器)
住所
愛知県
豊川市伊奈町南山新田350
交通機関
名鉄「伊奈駅」下車、徒歩5分
TEL
050-3367-7450
FAX
0533-72-5185
ホームページURL
創業
設立
1964年(昭和39年)8月1日
資本金
20億1,100万円
代表者
代表取締役社長/山本 英城
事業内容

トレーラ、タンク、ウイングボデー、バンボデー、バンキット、コンテナ、シェルタ、各種部品などの輸送用機器の製造、販売、整備および修理

従業員数
1,092人(2026年3月時点)
売上高
517億円(2025年3月期)
事業所・支社・支店

本社=愛知県豊川市伊奈町南山新田350番地

<工場>
本社事業所:愛知県豊川市伊奈町
音羽事業所:愛知県豊川市萩町

<支店・営業所>
東京事務所:東京都品川区
大阪支店 :大阪市中央区
名古屋支店:名古屋市中区
ほか  札幌・仙台・新潟・埼玉・静岡・富山・岡山・広島・福岡・鹿児島

その他

沿革

1963(昭和38)年12月

住友軽金属工業(株)が米国プルマン社トレールモービル事業部とトレーラ、コンテナの製造に関する技術提携

1964(昭和39)年08月

日本トレールモービル(株)設立

  〃

資本金1億円

1965(昭和40)年06月

第6回東京国際見本市にバン型トラックを出展

  〃     10月

豊橋工場完成、海上コンテナ、トレーラ生産開始

  〃

資本金2億円に増資

1966(昭和41)年10月

アルミ製ドライコンテナの国産第1号を生産

1969(昭和44)年08月

資本金4億円に増資

1970(昭和45)年10月

本社機構を名古屋に移転

1972(昭和47)年03月

米国イートン・エール社と車軸に関し技術提携

1987(昭和62)年08月

本社機構を豊橋製作所(現小坂井本社事業所)に移転

1992(平成04)年04月

資本金20億1,100万円に増資

  〃

音羽事業所操業開始

1996(平成08)年07月

社名を「日本トレクス株式会社」に変更

2000(平成12)年03月

ISO9001の認証を全事業所(本社・音羽・営業拠点)を対象として取得

2005(平成17)年11月

ISO14001の認証を本社事業所・音羽事業所を対象として取得

2007(平成19)年04月

極東開発工業(株)が当社発行済株式の全株を住友軽金属工業(株)から取得

2014(平成26)年04月

タイ王国において生産・販売拠点を設立(2019年譲渡)

2020(令和02)年03月

売上500億円突破

2025(令和07)年04月

ハタラクエール2025にて『福利厚生推進法人』に認証

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