東三河を起点に２０５０年に向けた日本の成長戦略を探る「グリーンイノベーションフォーラム」が７日、エムキャンパス（豊橋市駅前大通２）内の豊橋技術科学大学サテライトオフィスで開かれた。登壇者からは豊橋公園で整備が進む多目的屋内施設（新アリーナ）の来場者を、デジタルの活用で中心市街地にすでにある駐車場で受け入れる手法が提言された。
一般社団法人地域デザイン学会が主催して昨年始まり今回で２回目。各界の参加者が、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）で広域課題の解決を目指す「スマートリージョン」による持続可能な地域づくりについて意見を交わした。
この中で登壇したサーラコーポレーション（同市）の浅野卓執行役員は、新アリーナの開業を契機とした中心街のあり方を巡り、来場者向けに街なかに新しい駐車場を作るのではなく、満空情報で効率的に利用者を既存の駐車場に誘導する方法を主張。そうした情報をはじめデジタル共通券や乗り継ぎ案内、回遊特典をＭａａＳアプリに機能として搭載することを提案した。
このほかフォーラムでは、豊橋技科大の藤井享教授が日常的に市民が使える地域スーパーアプリの開発構想を説明した。
浅野氏のほか斎藤正武・中央大大学院教授とコンサルティング会社「フォーバル」の小倉宏之理事が参加して、パネルディスカッションも行われた。
